長府製作所は石油・ガス給湯機器をはじめ、住宅関連機器を扱う総合メーカーです。

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主要な経営指標等の推移

回次 第62期 第63期 第64期 第65期 第66期
決算年月 2015年
12月
2016年
12月
2017年
12月
2018年
12月
2019年
12月
売上高(百万円) 42,780 42,282 42,057 45,725 45,228
経常利益(百万円) 4,398 4,082 3,610 3,730 3,905
親会社株主に帰属する
当期純利益(百万円)
2,785 3,041 2,589 2,670 1,836
包括利益(百万円) 2,337 2,274 4,267 675 1,864
純資産額(百万円) 119,835 120,997 124,153 124,164 124,916
総資産額(百万円) 130,163 131,626 136,006 134,673 135,354
1株当たり純資産額(円) 3,449.49 3,482.96 3,573.80 3,574.14 3,595.81
1株当たり当期純利益金額(円) 80.17 87.55 74.55 76.86 52.88
潜在株式調整後1株当たり
当期純利益金額(円)
- - - - -
自己資本比率(%) 92.1 91.9 91.3 92.2 92.3
自己資本利益率(%) 2.34 2.53 2.11 2.15 1.47
株価収益率(倍) 36.01 30.01 34.89 27.19 46.60
営業活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)
3,003 5,609 3,052 4,130 4,243
投資活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)
△ 534 △ 4,536 △ 3,950 △ 2,718 △ 3,162
財務活動による
キャッシュ・フロー
(百万円)
△ 1,112 △ 1,512 △ 512 △ 1,965 △ 1,171
現金及び現金同等物の
期末残高(百万円)
4,488 4,053 2,646 3,063 2,958
従業員数(人) 1,239 1,236 1,226 1,244 1,230
(外、平均臨時雇用者数) (204) (206) (216) (234) (260)
(注)

1.売上高には、消費税等は含まれておりません。

2.潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式が存在しないため記載しておりません。

3.「『税効果会計に係る会計基準』の一部改正」(企業会計基準第28号 2018年2月16日)等を当連結会計年度の期首から適用しており、前連結会計年度に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を遡って適用した後の指標等となっております。

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